講座・課程詳細
情報セキュリティ大学院大学
情報セキュリティ研究科博士前期課程（修士課程）［１年制］
- 課程の目的・概要
- 学際的なアプローチにより、情報セキュリティの深い専門知識の獲得と、現場知識の涵養を目指す。
■課程の目的と育成する人材像
本課程は、流通、製造、ICT、インフラ、金融、医療、官庁・自治体といった多様な領域の就業者・就業予定者を対象に、各分野においてDX成功の鍵を握るセキュリティについての体系的な知識・スキルを修得することを目的としています。セキュアなシステム・プロダクトの設計、開発、構築、提案ができる技術者や技術面のコンサルティングを担う専門家（エンジニア、システムコンサルタント）、社会の変動要因や制約条件を踏まえて適正なリスク分析・評価を行い、企業・組織における実効性のある政策提言や人間系セキュリティ対策を担うリーダー（セキュリティマネージャー、ビジネスコンサルタント）の育成を目指します。
■カリキュラムの特色
・情報セキュリティに専門特化した独立大学院
単一専攻の小規模大学院ならではの機動力と親身な指導
・広範な分野をワンストップで学べる「総合性」
暗号、ネットワーク、システム技術、マネジメント、法制度・倫理まで、幅広い分野をワンストップで対応
・企業や官公庁が求める「実務指向」の人材育成
セキュリティ分野の高度な専門技術者、実務リーダー、創造性豊かな研究者を育成。複数の企業、大学と連携し、セキュリティ実務能力を向上させる機会を創出
■社会人の受講しやすさ
・平日昼夜＋土曜日に授業を開講
平日昼間の授業科目に加え、月～金の平日18:20（5限）からと、土曜日9:00（1限）から開講されている授業科目を履修して単位を修得することが可能です。
※1コマ90分。1年制プログラムは平日昼間の通学も必要です。
・特定曜日の授業はオンラインで開講＋ 2026年度よりオンデマンド講義を順次開講
毎週木曜日には、前期・後期あわせて8科目ほどの選択科目が開講されています。同曜日の授業科目は、一部を除き、原則として全ての回をオンラインで実施しています。また今後、年に数科目ずつ、順次オンデマンド講義を開講していきます。
- 身につけられる知識、技術、技能
- （身に付けられる知識、技術、技能）
・文理にまたがる情報セキュリティ分野に関する体系的な知識とスキル
・リスク分析・評価手法、セキュアなシステム・プロダクトの設計、開発、構築に関連する技術
（得られる能力）
・自身が抱える業務課題の構造を把握し、適切な方法で分析・評価する力、メタ認知力
・顕在化していない課題を発見する力
・実践的な研究・開発力
・周囲と協働して提案・実践していく力
- 教育課程
- 博士前期課程（修士課程）
- 修了時に付与される学位・資格等
- 修士（情報学）
- ホームページ
- https://www.iisec.ac.jp/
- 学ぶ場所
-
神奈川県横浜市神奈川区鶴屋町2-14-1（横浜駅きた西口より徒歩1分）
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※一部科目は、リモート受講、オンデマンド受講が可能。
- 通学/通信
- 通学
- 学校種別
- 大学院
- 課程
- 正規課程
- ジャンル
- ソフトウェア・アプリ開発 技術トレンド プログラミング データサイエンス
- 文部科学大臣
認定課程 - 職業実践力育成プログラム（正規課程）
- 定員
- 若干名
- 目指せる職業
-
エンジニア・プログラマー
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- 履修資格
- 大学を卒業した者又は本学において大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、原則として３年以上の就業経験要。
- 修了要件
- 標準修業年限として1年以上在学し、研究科が定める授業科目について46単位以上を修得し、必要な研究指導を受けたうえ、特定の課題についての研究の成果の審査及び最終試験に合格すること。
- 募集期間
- ※詳細は最新の募集要項をご確認ください。
2026年4月入学志願者を対象とした最終入学試験（2026年3月7日）の出願締切は2026年3月2日です。 - 受講料
- 入学金300,000円、授業料（年額）1,800,000円、施設設備費（年額） 150,000円、実習費（年額）50,000円
- 学費支援の有無
- 教育訓練給付金：有り、奨学金：有り
- 受講期間
- 2026年04月01日から2027年03月31日まで
受講料の割引や補助金
奨学金制度、教育訓練給付金制度（一般教育訓練）
活用が想定される企業の業種
企業・研究機関等における研究開発、ソフトウェア・システム・製品の設計・開発・運用、経営企画・事業企画、法務、リスクマネジメント、ガバナンス、人材育成、教育研修業務、および、法曹、コンサルティング、官公庁等
受講が想定される方の職種
企業・研究機関等における研究開発、ソフトウェア・システム・製品の設計・開発・運用、経営企画・事業企画、法務、リスクマネジメント、ガバナンス、人材育成、教育研修業務、および、法曹、コンサルティング、官公庁等
おすすめの受講者層
これまでの専門分野に必ずしもとらわれず、新しいテーマに関心があり、さまざまなバックグラウンドを持つ仲間と切磋琢磨しながら、自己実現と社会貢献を目指す方々の入学をお待ちしています。
その他の条件
土日・平日夜間 / 教育訓練給付制度対象講座 / 奨学金制度有り / 職業実践力育成プログラム（BP）認定講座
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