講座・課程詳細

受講料の割引や補助金

・奨学金制度
・教育訓練給付金制度（専門実践教育訓練）

活用が想定される企業の業種

企業・研究機関等における研究開発、ソフトウェア・システム・製品の設計・開発・運用、経営企画・事業企画、法務、リスクマネジメント、ガバナンス、人材育成、教育研修業務、および、法曹、コンサルティング、官公庁等

受講が想定される方の職種

企業・研究機関等における研究開発、ソフトウェア・システム・製品の設計・開発・運用、経営企画・事業企画、法務、リスクマネジメント、ガバナンス、人材育成、教育研修業務、および、法曹、コンサルティング、官公庁等
技術職に限らず、今後必要とされるプラス・セキュリティ人材として、幅広い職種の方を想定

おすすめの受講者層

これまでの専門分野に必ずしもとらわれず、新しいテーマに関心があり、さまざまなバックグラウンドを持つ仲間と切磋琢磨しながら、自己実現と社会貢献を目指す方々の入学をお待ちしています。

企業の受入実績

情報通信業に限らず、製造業、建設・不動産業、金融・保険業等の幅広い企業からの社員派遣を受け入れるとともに、官公庁、自治体、独立行政法人からの職員派遣を受け入れており、派遣者総数は開学以来の入学者総数740名のうち342名（46％）に上る。