学びを事業に活かす
サイクルを生み出し、
回し続ける

リカレント教育（教育機関での学
び）の導入には
どのような背景が
あったのでしょうか。

高美：
キヤノンは2018年にCIST（Canon Institute of Software Technology ）という研修所を設立しました。目的は、新規事業開拓に向けたソフトウェア技術者の育成を目指し、企業としての一貫した教育体系を確立するためです。当時、ネットワーク機器の普及に伴い、ソフトウェア開発の需要は爆発的に増加していました。AI・IoT活用による製造現場での生産革新やビジネスの加速。そんな業界の潮流の中で、キヤノンでも教育改革を行う必要がありました。リカレント教育の導入は、このプロジェクトの一環という位置づけです。

その中でも、早稲田大学の「スマー
トエスイーコース」を導入された
理由や決め手を教えてください。

高美：
キヤノンではCISTが設立される前から、国立情報学研究所での「トップエスイーコース」を利用していました。こちらの講義は、最先端の技術を一年間学び、専門性の高い技術者を育成するというものです。そのため、次に導入する講義は、“技術をビジネスにどう活かすのか”までを学ぶことができる内容にしたいと考え、外部の教育プログラムを探していました。そんな中で早稲田大学の「スマートエスイーコース」がスタートしました。まさに私たちが求めていた内容だったので、すぐに導入を決めました。

デジタルビジネスプラットフォーム開発本部 部長　高美 誠氏

社員の皆さんは講義をどのように受
講されていますか。

石川：
講義は基本的に業務時間外に開催されています。オンラインと対面を選べる講座もあり、その際は、受講生それぞれの状況に合わせて選択してもらっています。とはいえ、課題や修了制作なども合わせると、講義外でもそれなりの学習時間が必要になるため、家族や周りの方の理解がとても重要です。そういった周囲の理解やサポートが得られるかどうかも受講者選考時の確認ポイントの一つとなっています。

社員が働きながら受講するために、
どのような環境や制度を整えました
か。

石川：
リカレント教育を取り入れる上で大切なことは、“学んだことを実務に活かし、事業に還元すること”だと思います。そのために、社内ではさまざまな取り組みを行っています。メンバーを選出するにあたって面接を行い、受講候補者が何を学び、事業にどう活かすつもりなのかを事前に確認しています。

石川： 学習中は、管理職以上の社員が受講者のメンターとなり、受講者が学んだことを実務に活かすにはどうしたらいいのか助言したり、身につけたスキルを活かすことができる案件に配置したりと、さまざまなフォローを行います。その中で部や人による対応のばらつきが出ないよう、メンターの方々に対してフォローの方法を明文化し、共有しています。それ以外にも、社内の第三者の有識者が受講状況をヒアリングし、アドバイスを送るような仕組みもあります。キヤノンには後進の育成を大切にする文化があるので、皆さん忙しいながらも快く引き受けてくださいます。

人事本部 人材・組織開発センター 主席　石川 慎也氏

講義を通じて社員それぞれのモチ
ベーションや事業で
どのようなメ
リットが得られましたか。

高美：
外部で学ぶことには、一人ひとりの視野が広くなるといったメリットがあると思います。ずっと社内にいることで考え方が凝り固まってしまうところを、外部の方々とコミュニケーションを取り、さまざまな情報や意見に触れることで、改めて自分たちの技術者としての立ち位置を意識することができます。それが個人の刺激となって学習意欲の向上につながっていくのだと思います。

石川：
代表的な事業での成果は、2024年に発売したフルサイズミラーレスカメラのフラッグシップ機「EOS R1」の開発です。この製品の特徴として、AIを使って自動的に被写体を追従し続ける機能があります。例えば、バレーボール選手を試合中に撮影する際、手前にネットや相手の選手がいてもしっかりと被写体を追従することができます。この機能のソフトウェア開発に、早稲田大学の「スマートエスイーコース」を卒業した社員が携わっています。受講後すぐに成果を出せるわけではありませんが、学びを実務に活かせた成果の一つといえます。これからも受講した経験やスキルを活用して新しい価値を創出するような事例が出てくることを狙っていきたいと考えています。